スチュアート・クラークソン

シニアアソシエイト

英国および欧州特許弁理士

場所
ロンドン(英国)

スチュアート・クラークソン について

スチュアートは、市井の中小企業から世界的な多国籍企業に至るまでの幅広いクライアントに助言を提供しており、これまでに、製造、産業設備、自動車、航空宇宙等さまざまな分野において多種多様な技術に携わった経験があります。

かつて所属していた事務所では、石油ガス業界で活躍する大手国際企業の依頼を受けて、電動工具、ボーリング機械、リフト装置等に関する特許出願手続を中心に活動していました。機械的なシステム(油田の発見と石油の採掘に用いられる掘削装置など)に関係する仕事をこなす一方で、機械設備のための地質モデリングや制御システムに関わる仕事も手掛けています。このような分野を対象とすることにより、スチュアートは、機械エンジニアリングの分野における自らの興味と経験を、大学時代に専攻した数学の基礎知識と結合させることができたのです。

Haseltine Lake Kempnerの一員となってからのスチュアートは自らの経験をさらに広げ、石油・ガス、平面印刷・立体印刷用の演算システム、音響工学、航空宇宙、自動車といった多彩な分野で活動する数多くのクライアントのために、特許出願の願書作成や出願手続を行っています。スチュアートは、各種装置および装置関連のソフトウェアに関する知識が要求される電気機械的な発明を担当しているため、電子/通信部門とエンジニアリング部門の中間に位置付けられるような仕事をしばしば手掛けています。

幸いなことにスチュアートはこれまでクライアントに恵まれてきたため、このような中間領域の両端に関わる経験を更に深めることができました。スチュアートが通常担当しているのは、自動車、プリンター、冷却システム、コンプレッサー、音響設備、リフト装置などの技術です。

また、これら技術に関係するソフトウェア(プリンターや自動車の制御アルゴリズム等)やディスプレー技術(ユーザーインタフェース、ビジネスモデル発明等)についても、願書の作成や出願手続を担当しています。このような経緯から、スチュアートは、クライアントが自社の装置の様々な側面を保護できるようにするために、多くの方面から総合的な助言を提供することができるのです。

スチュアートは、大手の農業機械メーカーの代理人としてEPOに対する異議申立や審判手続に関与した経験があり、EPOにおける異議申立や審判請求の手続に対して、今でも強い関心を寄せ続けています。

スチュアートが特許業務の道に入ったのは2013年、数学(理論物理)の高度研究修士号(MAS)を取得してケンブリッジ大学を卒業した直後のことです。2017年には英国および欧州の弁理士資格を取得しました。2019年にはシニア・アソシエートに昇格しています。また、中級程度の日本語会話を習得しており、毎週個人教授のレッスンを受け、常に外国語のスキル向上に取り組んでいます。クライアント訪問、セミナーや会議への出席といった目的で日本にもたびたび出張し、出張中の休日を利用して日本の風物を貪欲に吸収しようとしています。

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資格

理学士(優等学位)(モナシュ大学)
数学(理論物理学)修士(ケンブリッジ大学)
英国および欧州特許弁理士

スチュアートに対するクライアントの評価:
I have had the pleasure to work with Stuart on some of our most advanced technologies that have required the careful drafting of patent applications and challenging prosecution throughout various jurisdictions, both of which Stuart has excelled at and has more than met my expectations. I have every confidence in Stuart’s abilities both in his technical field and in his duties as an patent attorney as he has proved time and again to be enthusiastic, engaging, diligent, timely and quick to grasp complex detail and distil into coherent claim language and argumentation. I look forward to my continuing relationship with Stuart and the net results that we achieve in securing strategically important intellectual property resulting from our R&D activities.